「資本主義の次に来る世界」のつづきです。
著者のJ・ヒッケル氏は、大量消費を止める５つのブレーキを提唱。
その①が、先に紹介した「計画的陳腐化」をなくす事。
②が今回紹介する「広告を減らす」ことです。
本来、必要が満たされると、新しいモノを買おうという意欲はなくなる。同じモノは２つも３つも使わないのでいらない。
でも、それで商品が売れなければ企業は困る。
そこでこんな人が登場した。→→
[https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A8%E3%83%89%E3%83%AF%E3%83%BC%E3%83%89%E3%83%BB%E3%83%90%E3%83%BC%E3%83%8D%E3%82%A4%E3%82%BA:title=エドワード・バーネイズ]
人の心理を操作すれば、必要をはるかに超える消費を促すことができると。
まず、人々の心に不安の種をまき、その不安を解消するものとして自社製品を紹介する。
ウィキベテアでバーネイズは、女性の喫煙キャンペーンを広めたり、ベーコンの販売をすすめたり、反共プロパガンダまで手掛けたことを紹介している。（ウィキベテア-写真右・バーネイス）
今日のネット社会では、ページをめくるたびに、データをもとにした個人向けの広告が盛んにクリックを要求してくる。
私たちは毎日、朝起きてから寝るまで膨大な広告を浴びせられる。それは人々に意識に対する攻撃であり、心の植民地化だと著者はいう。
広告費が増えるほど商品が売れ消費が増える。世界の広告費は、2010年の4000億ドルから2019年には5600億ドルとなって最大級の産業になった。
広告で盛んに「流行」をはやし立てて購入させ、あっという間に「流行おくれ」して捨てさせる。これは「認知的陳腐化」と呼ばれる。米国人は平均１年間に購入する衣類は1980年代に比べ５倍になっているそうだ。それに伴い、資源もエネルギーの消費も大きくなり、廃棄も凄まじいものになる。
著者は広告の力を抑制する提案をしている。
広告費を削減するために割当制を導入する。あるいは心理的に操作する広告を規制する。また、人が見る事を選択できない公共空間から広告を締め出す。学校周辺なども。
