環境問題＝「地球の中の人間のあり方」が問題となり、世界中で議論がされ、かなりの時間を経てきた。
「京都議定書」が採択されて２０年たち、おととし「パリ協定」が決まり、世界の人々の変化は良くも悪くも著しい。
米大統領のトランプ氏だけが「パリ協定」の離脱を表明したが、米国の州や企業や社会そのものは、離脱の意思はなく、トランプ氏の実行は困難だ。次の大統領選で落ちる可能性が高い。
今日の｢毎日｣｢朝日｣に、映画「不都合な真実２」の主役・アル・ゴア氏のインタビューが載っている。
ゴア氏は、２つの状況の変化、①海面上昇、台風、干ばつなど異常気象の現象が頻繁になった。②再生エネがコストダウンし、解決策が急速に普及している事に言及。
「京都議定書」から「パリ協定」への過程は、人間の本性を示しているようだ。
温暖化の危険な事実のみが人々の意識を変えたわけではなく、「再生可能エネルギーに転換する方がお得だから」と、多くは、経済優先に従っていると、ゴア氏は言う。
「最優先課題は、環境問題ではない。転換によって環境への負荷が低くなるのは、あくまでも副産物」とゴア氏。
「京都議定書」は、科学が示す危機的な状況から「必要に迫られて」いわば上からの提示、しかしそれでは進まなかった（ブッシュの離脱）ので、「パリ協定」では、自主的参加と経済優位のための競争として、再生エネ社会へシフト、と言った感じだ。
だが２０年前の指摘が間違っていたわけではない。時は過ぎ、北極も南極も海氷はかなり小さくなり、氷河は溶け出し海面を押しあげている。事態は地球と人間の関係は、深刻な事態になり急速に悪化している。
影響は確実だから、破局的か？許容可能？との、時間とのたたかいだ。
だからこそ、何より安くて、安全で便利な社会生活のイメージ提案、それを生み出す経済活動への提示と急転換が求めらている。
