「資本主義の次に来る世界」のつづきです。
2014年、ハーバード大学とイエール大学の科学者チームが、自然界に対する人々の考え方について調査した。
知りたかったのは、人々は限りある資源を将来の世代と共有しようとするかどうか？だった。
私たちが孫世代のために環境保護を優先し、目先の金銭的利益をあきらめても、孫たちからのお返しはない。経済理論にしたがえば私たちは、将来世代のために残さないだろと予測された。
結果は違った。平均６８％の人が、持続可能な形で資源を利用する選択をし、再生可能な量しかとらなかった。
残りの３２％の人たち、これが問題だ。この３２％を中心とする富を持ち譲ろうとしない人達が世界を動かす中心にいれば、やがて資源は枯渇してしまう。これが今、地球上で起きていること。
しかしそのグループに、直接民主主義によって、集団で決定することを求めると、利己的な３２％は、抑えられたし、変わってもいったようだ。
①生態系が再生できる量を超えて採取してはならない
②生態系が安全に吸収できる量を超えて廃棄、あるいは汚染してはならない
２つは、定常経済の原則だ。経済に生態系を考慮する意味を知らなければならない。プラネタリーバウンダリー。資源の採取、消費、廃棄に生態系が求める上限を定める必要がある。
実験の結果は、現代社会に民主主義が実行されていない事を示している。
企業は政治献金で政治家を動かす。メディア、金融、貿易ほかあらゆるものを支配し動かしている。
資本主義の本質、つまり民主主義は形骸化させられ、両立しない。自然支配が資本主義の本質である以上、人類の生き残り策としては、資本主義を乗り越える必要がある。
