サスティナビリティ考

地球環境、持続可能、政治・経済・社会問題などについて書いています。 メール kougousei02@yahoo.co.jp

プラとヘチマ

 先日の「気候アクション」の後の会合の時、我が会の女性代表さんが「プラスチック削減、過剰包装」について問題提起されました。
 過剰包装をやめ、プラを減らす。日本ではハードルは高いですが、やる価値はあります。
 で、思いついたのが写真のこれです。
f:id:adayasu:20200929193312j:plain へちまですね。知りあいからもらった苗を植えたところ、肥料なしでも大きくなって、タワシ用に使えるのが4個ほどできています。
 プラスチックたわし、プラ・スポンジの代わりにへちまスポンジを試しに作ってみようと思います。
 へちまは、小さいものは食えるという事で、写真のとおり。
f:id:adayasu:20200929193225j:plain あまり美味くはなかったけど、責任を持って食いました。味噌汁に入れたのは、少し土臭いけど、まあまあ。
 斎藤幸平の「人新生の資本論」を読んでいますが、家庭菜園をやっていると使用価値について感じる事があります。
 商品、売るためにではない生産とできた生産物。
 つまり自分や家族のための生産とそのための労働、できた生産物。
 自分がつくったのは、なんか、小さくても形が悪くても、少々まずくても捨てがたいンですよねー。
 労働って、本来、こうあるべきと思います。幸福って、こんな事だとも思います。
 
 

今、地球はどうなっているの? 温暖化の現実を知る

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 今日、ふるさと天草で「今、地球はどうなっているの? 温暖化の現実を知る」という学習会があり話をしてきました。
 コロナ禍の中、距離を取りながらも66人程の人が集まっていただいて、専門家でもない私の話を聞いてもらいうれしく思っています。
 私の親戚の親子、兄、高校の同級生や自治体職員さんまで参加されたようで、ありがたいを思っています。
 感想を聞いたところ、私の話もまあまあだったようでひと安心です。
 普段あまり考えない地球の話を中心だったので、次回は、プラや食と農漁など、身近な事を地球環境の組み合わせで、地域経済にもつながるようなもの、運動につながっていけばいいと思いました。
 スタッフのみなさん、ありがとうございました。
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雲仙を望む海は波が高かった。

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今、地球を知る-温暖化の現実--天草 学習会

 チラシのように、気候問題の学習会があり、なんと私が講師として呼ばれています。
 プレゼンは一応つくりましたが、うまく行くやら……。
 
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世界気候アクション0925

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 今日は「世界気候アクション0925」でした。
 熊本市では、熊本城の二の丸公園でシューズアクションをしました。
 コロナ禍の中で、デモはできないので靴を並べて行動のイメージを演出。
 本当は「下通り」でやりたかったのすが、コロナを理由に使用許可がおりずに二の丸公園になりました。
 期待より参加が少なかったですが、新しい人も来てくれたいい行動になりました。

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 ドイツに行っていた人の話がなるほどでした。
 学校ストライキに参加したり、過大な消費文化が抑制されている文化が根付いているようでした。
 また、市民や若い人の権利意識や積極的に議論し、行動していく社会が定着していて、あらためて日本の後進性を知らされました。

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 みんなで段ボールにメッセージを書き込みました。
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世界気候アクション0905

 明日、世界的に気候アクションが行われます。全国でも。
 熊本市は、16:00 熊本城二の丸公園です。
 シューズを並べて写真+メッセージを並べ写真を撮り拡散します。交流もあります。
 どうぞ、ご参加ください。
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www.youtube.com

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中国、2060年までにCO2実質ゼロ表明

www.jiji.com
 人口も多いが世界最大のCO2排出国の中国の習近平主席が国連で、2060年までに排出実質ゼロを表明した。
 中国の習近平は、米トランプほどはホラは吹いておらず、可能性があり地球にとって希望あることだ。
 近未来の経済覇権を狙うなら当然で、米国がトランプを大統領に再び選ぶなら、2流国への転落も、同時に選んだことになる。
 民主主義を標ぼうする国の米国・トランプの政策と一党独裁の中国・習近平、いったいどっちが?
 民主主義なのか?

「グローバル・グリーン・ニューディール」④ 中国

 昨日のつづきです。
f:id:adayasu:20200920202010j:plain:right  次に中国の例を紹介する。以外や以外、中国の再エネ化は、想像以上だ。
 2013年、中国政府は中国全土にデジタル化されたエネルギー・インターネットを整備する計画を発表した。
 2014年、習近平主席は2030年までに一次エネルギー消費に占める非化石燃料—主に太陽光と風力の比率を20%まで引き上げる方針を打ち出した。エネ調査会社(BNEF)の長期経済予測で、中国は2050年までに電力の62%を再エネが占めるとしている。
 実際に産業の進展が著しい。ハナジー社(漢能薄膜発電集団)は世界一の薄膜太陽電池メーカーとなり世界中に輸出している。同社の太陽電池セルの返還効率は29.1%で世界一だ。太陽光電池をつけ1日100キロ移動可能な「高速配達車」は走り、太陽電池無人機や、バックパック、パラソルなども生産しているそうだ。
 かつて太陽光パネルで先陣を入っていたシャープなど日本企業は見る影もなく、自民政権の経済政策の失敗は明らかだ。問題なのは、私の周りでも中国などの他国の進歩をあまり知らないことだ。
 2012年、中国共産党憲法の中心部に「生態文明」の語を取り入れた。そして今後の中国における経済計画や開発は、すべて自然の基本原理や地球の作動システムに従い、それと調和するものでなければならないと規定したそうだ。
spc.jst.go.jp

 リフキン氏は、中国の一帯一路もこの立場で推進されるとするが…どうだろうか?
 多少、省エネや再エネになったとしても開発を続けていけば限界は訪れると思うが…
 中国は「促進緑色一帯一路指導(グリーン一帯一路推進に関する指針)」や「デジタルシルクロード--一帯一路に沿ったデジタル経済開発の機械と課題」なども発表している。
sustainablejapan.jp

「グローバル・グリーン・ニューディール」③ ドイツ

 斉藤幸平の「『人新世』の資本論」を読み始めた。斉藤さんが指摘する資本主義・「グリーン・ニューディール」問題点にはついては、また改めて書きたい。
f:id:adayasu:20200914201039j:plain:left 昨日のつづきで、リフキンの本から紹介する。
 早くから変化に着手したドイツの例を紹介したい。
 2018年でドイツは再エネが全エネの35.2%まで占めるようになった。そして政府は2030年までに国内電力の65%を再エネで賄うという目標を持って進めている。
 しかし実は苦労もしている。ドイツは石炭が採れ、全エネルギーの1/3を石炭が占めており、石炭関連産業が地域経済と雇用を支えているという現実がある。
 だが挑戦は始まっている。2019年、20年間で石炭エネルギーをゼロにするため採掘地域に400億ユーロ(約5000億円)の補助金を出して再エネ移行を支援する計画だ。
 雇用と地域経済からいえば、大規模・集中発電・送電よりも、地域分散の再エネの方が適している。さらに電気代が安くなり、地域の自治体や住民組織、農業者がらが再エネ施設を所有し、雇用も利益も享受している。
f:id:adayasu:20200920202010j:plain:right したがって適切な政策や初期の補助金などがあれば、産業の転換は可能になり、職業訓練を行えば雇用の移転も十分可能だというのが世界の経験となっている。ドイツの電力会社も化石燃料依存から脱却しつつある。
 そんな立場から労働組合も化石産業から再エネ産業への移行・変化に対応しようとしている。明日は中国。

「グローバル・グリーン・ニューディール」② 座礁資産

f:id:adayasu:20200920202010j:plain:right ジェレミー・リフキンの「グローバル・グリーン・ニューディール」の続きです。
 気候変動を食い止めるため、経済・社会をどう転換すべきかについてリフキンは、インフラの転換を大重要課題として位置づけている。
 「IOT」「シェリング」「スマートシティ」「自動運転」「分散型の再エネ」などに投資をし、2050年温室効果ガスの実質排出ゼロの社会を地球規模で実現しようという壮大なプランだ。
 私たちのまわりでは想像もつかないような世界だが、実は、すでに世界はその方向に流れている。
 まず先行しているEUの例を紹介する。
 EUは2007年の時点で2020年までに、エネルギー効率を20%高め、温室効果ガスを20%削減(1990年比)削減し、再エネ発電を20%まで増やすよう加盟国に義務づけた。いわばグリーン・ニューディールの萌芽だ。
 2009年、欧州「緑の党」はグリーン・ニューディールを党の綱領にし、詳細な計画を発表し欧州議会選挙をたたかった。
 2015年シティグループは、同年のCOP21で気温上昇を2℃未満に抑えることが合意されれば、化石燃料の関連資産が100兆ドル(1万兆円ほど)の座礁資産(損失)になるとの予測を発表した。キーワードは座礁資産
 現在では、CO2削減は国家間の目標実行ウンヌンよりも(それも重要)、投資が成功するか失敗するかの問題として扱われてきている。
 太陽光、風力発電などの大幅コスト減のため、再エネ発電が化石燃料よりも安くなってきているからだ。残念ながら日本では、まだそんな論議は、ほんの一部でしか行われていない。
 2018年、アップルは世界各地にあるデータセンターで使用する電力を再エネでまかなうと発表し、関連の製造業者23社もアップル製品の生産を100%自然エネを行うと発表した。グーグルは2017年にデーセンターの電力を100%再エネ化した。フェイスブックは2017年、新設のデータセンターの電力を10%再エネでまかなうと発表した。マイクロソフトは2023年までに100%再エネに移行する。 
 世界では、1キロワット時あたり2.5円で太陽光発電を売っている。国際再エネ機関が2019年、陸上風力発電のコストが1キロワット時あた3~4円程度まで下がってきていると報告している。
 太陽から地球への光エネルギーは88分ごとに、人類が1年間に使うエネルギーを与え、その0.1%とらえれば現在、人類が使っている6倍のエネルギーとなるそうだ。その他、風もあれば、地熱、波力、潮流などもある。蓄電池も下がっている。