自分の考えを持った人は、重要な問題で、関心ある問題で、自分の考えに合わないメディア情報を退け、合う情報に選択的に接して自分の考えを補強しようとする、これをメディアの「限定効果論」と言うらしい。私なども、自分の関心のある情報を求めているので、さもありなん。逆の情報は批判ネタとして取り扱う場合が多い。
しかし、たとえば、石鹸やシャンプーなど、私にとってどうでもいいようものを買う場合、店にたくさん並んだ商品から、女優さんのＣＭで見たものとか、なんか聞いたことがあるものとかを選ぶ場合が多い。そんな場合は、それなりの影響を受けており、消費動向を左右している。これは、ＣＭカネの(広告料）のなせるワザ。
政治の世界で、普段はあまり政治に関心がない層やあきらめさせられている層の人たち。ニュースや特に政治ワイドショーのおもしろおかしく、お笑い番組風などの影響をもろ受けている場合が多いと感じる。結局、テレビ露出の多い人、元々、番組のコメンテーターだった人が知事や市長、国会議員になっている人が多い。局とのつながりも強いのか、当選後も出演が多いし、過激発言でしょっちゅうテレビに出ている。テレビ受けの受け答え、しゃべりもじょうずで、ますます人気が出て選挙に強い。この点で特にテレビメディアは「限定効果｣どころか極めて影響力大と言わなければならない。
茶化し番組の落とし処は、おおかた消費税増税だったり、ＰＴＴ賛成だったりする。メディアが政治的関心を高める役割は結構な事だが、多くはミスリードる。 ニュースや解説、番組も、スポンサー集団・財界のカネの影響を受けている。キー局もその一員。財界・大企業・大株主らは、批判の治外法権にある。カネだしているから当然と思ったらいけない。その金は、もともと働く人たちが生み出した金、直接的にも、商品の価格に上乗せられた広告費を払っているは、私たち消費者だ。
